Hegemony system.....9

▼ロシア革命を支援したニューヨーク資本家

　ロシア革命を「労働者の決起」ではなく、
国際政治の謀略として考えると、時期的な面
からも「反イギリス」的な謀略だったと感じ
られる。革命によってソ連が成立した１９１
７年は、第一次世界大戦の最中だった。第一
次大戦は、イギリスがフランスや帝政ロシア
と組んでドイツ包囲網（３国協商）を作り、
その上でオーストリア・ハンガリー皇太子の
暗殺事件を機に、１９１４年に大戦に突入し
た。

　当時、ドイツは急成長する新興工業国だっ
た半面、イギリスは工業発展の盛りをすぎて
衰退が始まっていた。英は覇権を守るために
独を潰すことを考え、仏露に働きかけて対独
包囲網を作った上で戦争を誘発した。だがそ
の後、ロシア革命が起こり、帝政ロシアを継
承したソ連邦は、戦線からの離脱を表明し、
ドイツと停戦した。ロシアの離脱で、戦況は
イギリスは不利になったが、アメリカの参戦
によって何とか勝つことができた。

　アメリカは参戦してイギリスを助けたもの
の、ロシア革命を支援していたのもアメリカ
人だった。米ではニューヨークの資本家（ロ
スチャイルドと同じフランクフルトのゲット
ー出身のヤコブ・シフら）が、ロシア革命を
資金援助していたことがわかっている。ソ連
のナンバー２で初代外相となった革命指導者
トロツキー（ユダヤ人）は、ソ連の成立直前
に革命に参加する前、ニューヨークで亡命生
活を送っていた。ニューヨークの資本家は、
ロシア革命の黒幕だったと疑われる。

　ニューヨークの資本家がロシア革命を支援
したとすれば、その理由の一つは、第一次大
戦によって英仏など欧州各国の植民地体制を
崩壊させ、世界中の植民地を独立させて、産
業革命を世界に拡大する戦略の一環だろう。

　第一次大戦に際しては、米ウィルソン大統
領が、戦後の世界体制の提案として「ウィル
ソンの１４カ条」を１９１８年に発表してい
る。それは、第１条に「秘密外交の禁止」を
掲げるなど、全体としてイギリスの覇権体制
を崩壊させる方向だった。第５条で「植民地
紛争の公平な解決。人々の利害にあった国家
主権の樹立」、第６条で「革命後のロシアを
支援し、国際社会に誠実に迎え入れること」、
そして最終章で国際連盟の創設がうたわれて
いる。

　１４カ条を制定したのは、ニューヨークの
資本家たちが作った組織であり、この組織は
第一次大戦後に「外交問題評議会」（ＣＦＲ）
となり、現在まで米政府の外交戦略に大きな
影響を与えている。